社会 人 野球 東京 ドーム。 DeNA戦力外から社会人の頂点へ。須田幸太が「自分の球」を諦めたとき。(6/6)

DeNA戦力外から社会人の頂点へ。須田幸太が「自分の球」を諦めたとき。(6/6)

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「対戦しているとき、元プロの球を打ってアピールして自分がプロに行くんだっていう熱意を感じさせるバッターもいました。 うちのチーム内でもプロへの憧れを強くしている選手がいます。 プロでやっていたぼくがいるからという理由で都市対抗を見にきてくれた人もいたと思う。 いつからか『自分が社会人野球を盛り上げてやろう』なんて勘違いをし始めたんですけど、この勘違いはいいと思ってます。 こういうことは結果を出したときにしか言えないですから。 ファンが増えるなら、別に(客寄せ)パンダでもいいかなって」 「社会人野球は、もっと人気が出ていいカテゴリー」 都市対抗の決勝戦、東京ドームは3階席まで埋まった。 プロの試合に劣らぬ大声援に包まれて、須田は社会人野球が持つコンテンツとしての可能性をあらためて感じた。 その魅力がわかるからこそ、もどかしげに言う。 「社会人は、野球の中でももっと人気が出ていいカテゴリーなんですよ。 プロとは違ったおもしろさがある。 とにかく一回見にきてほしいですね。 決勝だけでもいいです。 それだけでおもしろさは伝わると思う」 2020年、オリンピックの影響で、例年は夏に行われる都市対抗の開催は11月にずれ込む。 プロ野球の日本シリーズも終わった後で、社会人の頂上決戦が野球シーズンの大トリを務めるのだ。 衆目が集まる絶好機に、大会2連覇を狙う。 それができるチームとなるように、すべてを捧げる。 須田はもう、そのときに向けて歩みだしている。

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東京ドームグッズショップはオンライン中心に(2020年6月23日)|BIGLOBEニュース

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5日大会には3万人の観衆が集まった 新日本プロレスのハロルド・ジョージ・メイ社長(56)が、東京五輪イヤーとなる2020年の大胆戦略を明かした。 史上初の東京ドーム2連戦は、2日間で7万人以上の動員を記録。 さらに団体の看板シリーズ「G1クライマックス」を秋にスライドして開催することが発表された。 史上初の東京ドーム2連戦は、初日が4万8人満員、2日目が3万63人の動員を記録。 超満員にはならなかったものの、初日に昨年大会の3万8162人を上回り、2日間で7万人以上の動員を記録したのは大成功と言っていい。 メイ社長は「7万人の大台を超えることができ、まさに歴史的瞬間が生まれました。 ドーム2連戦は当初、社内でもビックリされたんですよ。 でもこれでやらなかったら、いつやれるんだと。 このために昨年の1月中旬から大会ミーティングを始めていた。 社員にとっても自信につながったんじゃないかな」と笑顔を見せた。 今年は土日開催もあって2連戦が可能だったが、来年は現段階では1・4のみの開催予定だという。 この勢いを持続できれば、団体が長年目標に掲げてきた超満員も現実味を増す。 「これで基準ができたので、それをどれだけ超えられるのかが勝負ですね。 達成のために自信になる大会だったのは間違いない」 さらに大きな驚きをもたらしたのが、G1の日程発表だ。 夏に東京五輪が開催されることを考慮して、史上初の秋開催が決定。 開幕時期は未定ながら、10月16、17、18日の東京・両国国技館3連戦で最終戦を迎える。 「五輪では世界の目が日本のスポーツ界に向けられますので。 それが終わって、次は我々が日本のスポーツコンテンツの一つとして見せたいということ」と明かした。 とはいえ夏場に稼働しないというわけではない。 東京以外の地域でシリーズ、ビッグマッチを開催することが検討されている。 また海外進出にも引き続き力を入れていく方針で、海外でのビッグマッチ開催も計画されているという。 「ドームでは世界中に新日本プロレスの魅力を伝えられました。 その証しに昨日(4日)は世界トレンドワード1位を(新日本関連で)6時間独占できた。 それはどこもやったことがないんじゃないか」。 プロレス界の盟主は今年、さらなる飛躍を遂げる。

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創業時からの先駆性 時代に応じた施設開発で顧客層を広げる 当社は1936年にプロ野球の専用球場をつくる目的で株式会社後楽園スタヂアムとして創業しました。 創業の翌年に開場した後楽園スタジアムは1988年に全天候型多目的スタジアム「東京ドーム」となりましたが、都心・文京区を拠点に大型イベント用施設等を安全に運営し、お客様にエンタテインメントをご提供する事業の根幹は現在も変わりません。 一方で、当社グループの歴史はレジャー産業として時代を牽引し変化し続けてきました。 創業当時、野球をご覧に後楽園スタジアムを訪れるお客様は主に男性でした。 早期に周辺施設として拡充した後楽園競輪場等も男性客が中心でした。 その後、1955年にはファミリー向けの後楽園ゆうえんち(現・東京ドームシティ アトラクションズ)を開場しましたが、女性の誘客を意図した施設開発には踏み込むことができませんでした。 実は昼間から翌朝9時まで営業するSpa LaQuaについて、当初は「夜間の利用は男性客が中心」と予想していました。 しかし実際には、夜間に働く多くの女性が帰宅前に訪れ、夜間利用客の男女割合はほぼ同じでした。 都心部における人口動態や生活スタイルの変化に適応したことでSpa LaQuaは好評をいただき、エンタテインメント型融合商業施設LaQuaとしての成功につながりました。 2011年には都内最大級の屋内型キッズ施設ASOBono!を開場、さらに文化施設として2014年から宇宙ミュージアムTeNQ、2017年からは大人のための多目的ギャラリーであるGallery AaMoを展開しています。 当社グループは野球というスポーツコンテンツを核に集客し、周辺施設を拡充してきましたが、当初は個々の施設ごとに特定のターゲットを決めて集客していました。 学生から大人までが楽しめる東京ドームシティ アトラクションズ、多目的にご利用可能な東京ドームホテル、2 0~3 0代女性を意識したLaQuaなどと次々に開発した後に考えたのが幼児向け施設でした。 国内での少子化傾向に反して文京区など周辺エリアではお子様の数が増加傾向にあり、幼児期の遊びの体験を通じて将来のリピーターを育てたいという想いからASOBono!が生まれました。 さらに、東京ドームシティにスポーツ・アミューズメント以外にも文化的要素を充実させるべく展開したのが、当社グループならではのユニークな宇宙ミュージアムTeNQやGallery AaMoです。 現在における挑戦 東京ドームから半径2kmの魅力を伝える、開かれた街づくりへ 創業から現在、そして将来においても、当社グループの最大の強みは立地であるという基本は変わりません。 都市計画公園の規制などによる難しさもありますが、集客力に優れた立地を最大限に活かしながら、社会や人の変化を見極めつつ、東京ドームシティが提供するエンタテインメント要素、つまりはイベント力や施設力を充実・変化させていくことが当社グループの基本戦略です。 当社は現在、次世代の価値創造に向けて2017年1月期から5年間の中期経営計画「新機軸」を展開し、2019年1月期には4つの経営目標のひとつである有利子負債残高目標額を前倒しで達成するなど、順調に各施策を進めています。 「新機軸」ではアクションプランのひとつ目に「東京ドームシティに、将来にわたり持続的に価値をもたらすための環境整備に取り組みます。 」を掲げました。 また、東京ドームシティを訪れる国内外のお客様の増加を背景に、2019年3月には低料金かつコンパクト&ラグジュアリーをコンセプトとする「ファーストキャビン 東京ドームシティ」を開業しています。 今後は新しいハードをいかに活用するか、単体の施設ではなく東京ドームシティという街の魅力を訴求するマーケティングが重要であると認識しています。 その一環として、当社グループは「東京ドームを中心とした半径およそ2km地域」の魅力を訴求するホームページStroll Tipsを開設しています。 EVERYVALLEY開業 2019年3月 ファーストキャビン 東京ドームシティ開業 2019年3月 東京ドームシティ アトラクションズに2機種 「バックダーン」「ガンガンバトラーズ」オープン 2019年3月 ATAMI BAY RESORT KORAKUENオープン 2019年3月 熱海の魅力を満喫できるATAMI BAY RESORT KORAKUEN 2019年3月、当社グループが1965年から運営する熱海後楽園ホテルを、ホテル、スパ、レストラン、フードマーケットの複合型リゾートATAMI BAY RESORT KORAKUENとしてリニューアルオープンしました。 熱海事業では、熱海市と協働して「おでかけ熱海」キャンペーンを展開するなど、東京ドームシティにおけるエリアマーケティングの考え方を活かしています。 今回のATAMI BAY RESORT KORAKUENでは、多様な宿泊スタイルに対応するホテル新館「AQUA SQUARE」、熱海最大級の日帰り温泉施設「オーシャンスパ Fuua」、伊豆の食材を楽しむレストランやマーケットを集めた「IZU-ICHI」を新設し、熱海というエリアを訪れる、日帰り客も含めたすべての観光客を広くターゲットと位置付けています。 熱海事業における総事業費は約110億円で、初年度は宿泊施設に年間13万人、温泉施設に年間25万人の来場者数を見込んでいます。 これまでの熱海後楽園ホテルは宿泊客へのサービス対応に特化してきただけに、ATAMI BAY RESORT KORAKUENが日帰り客も対象に熱海市内の観光案内などさまざまな付加価値サービスを深めることは課題であり、新たなチャレンジでもあります。 しかし熱海市内の他施設とも連携しながら、熱海市への訪問客を増やし、地域の活性化に貢献することが、着実に当社グループ事業の成長と発展につながるものと考えています。 おでかけ熱海とは 「おでかけ熱海」キャンペーンでは、今の熱海の魅力を知っていただくために、メインターゲットとなる20代後半〜30代女性から人気を誇る中村アンさんをアンバサダーに起用し、熱海を代表する名所や商店街や食べ歩きグルメ、施設の紹介動画を「おでかけ熱海キャンペーンサイト」やSNSなどの媒体で発信しました。 東京ドームシティで培ったノウハウを外部に展開 当社グループは熱海事業以外でも東京ドームシティで培ったノウハウをさまざまな形で外部展開しています。 東京ドームシティでは、年間を通じてスポーツやコンサートなどのビッグイベントや、多彩なコンベンションイベントを開催しています。 2019年の動員実績では、ふるさと祭り東京2019:424,000人、東京国際キルトフェスティバル:210,000人、テーブルウェア・フェスティバル:275,000人、世界らん展2019:136,000人と、日本有数の集客実績を残しています。 当社グループが企画運営したコンテンツ(または、その一部)を国内外で外部展開する事例も増えており、近年において国内ではデパートと提携したISETANテーブルウェア・フェスティバルや全国ご当地グルメッセ、海外でも全国ご当地どんぶり選手権in香港などが開催されています。 日本有数の集客力を誇る東京ドームシティでのイベント開催によって知名度を高めたコンテンツは外部展開の際も集客しやすいと評価が高く、地方デパート様からの引き合いも多くいただいています。 また、当社グループにおいてはスポーツセンターなど公共施設の運営を請け負う指定管理事業(PPP事業)においても長年の実績を誇ります。 質の高い行政サービスを提供したい地方自治体様から、東京ドームシティで培った安全・安心な施設運営管理やイベント企画力などのノウハウを高くご評価いただいており、当社グループは2019年1月期には24行政・34案件・211施設の委託をいただき運営を行っています。 当社グループにおいては今後も日本有数の立地力を誇る東京ドームシティを本拠地としてハードとソフト両面での実績を重ね、そこで培ったノウハウを国内外提携先や地方自治体など外部機関との連携に活かし、収益力強化につなげてまいります。 未来を見据えて グループ全体での人材育成と適正な人材配分に向けて 現在そして将来に向けて東京ドームグループの発展と成長の礎は継続的な人材育成にほかなりません。 一例として東京ドームシティの現場ではインバウンドのお客様など日常的に海外のお客様と接する時代となり、すでに構内MAPや公式サイト等における多言語化、多言語オーディオアプリAudio guide Qを販売・活用するなどハード面でグローバル化・ユニバーサル化に対応しています。 しかし、最後はすべての現場の最前線にいる社員の対応、ソフト面にかかっています。 組織のひとつの駒として動くのではなく、自分自身で考え、周囲を巻き込みリードしていける人材を育てていきたいと考えています。 当社は単体でも業種が多く、各社員が事業の全体像を把握すべく、定期的なジョブローテーションを行っていますが、さらに今後はグループ全体での人事交流を活発化する予定です。 国内での少子化や労働力不足を背景に、東京ドームグループにおいてもホテル事業や施設管理など一部の分野で人手不足が課題となっています。 グループ全体で機械化やロボット化で省力化や効率化を図る部門と人手を増やす部門を見極め、人材を再配分していく必要があります。 最大の強み、そして社会的役割でもある安全・安心 創業当初から当社グループにおける最大のテーマは、お客様の安全・安心の確保です。 2011年の東日本大震災を経て、今後は2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、実践的な防災・防犯の教育・訓練活動、テロ対策を含む仕組みづくりの拡充に一層努めています。 東京ドームシティ内施設の安全状況を利用者目線でチェックする安全パトロール、さまざまなリスクに対応したマニュアルの整備、東京ドームシティを活用した大規模な訓練等に加えて、「東京ドームグループ教育センター」を開設してグループ内従業員を対象にホスピタリティの強化とともに専門的な安全管理研修や講習会を行っています。 さらに各部署内では防災・消防訓練のほか、災害時帰宅困難者対応やJアラート発令時の対応など、さまざまな状況・リスクを想定した訓練を年間約2,000回実施しています。 統括安全管理者による安全巡視 さらに当社の安全推進室が中心となり、グループ内で発生した不具合やヒヤリハット事例、他社施設の事故・災害に関する情報をインシデント情報システムとしてデータベース化し、情報共有を行っています。 今後は情報の分析を継続し、予防的施策を含めて、安全・安心のための施策を体系的にまとめる予定です。 東京ドームグループにおいて特徴ある安全マネジメントシステムは安定的な事業運営を行う基盤であると同時に大きな強みです。 一方、社会全体で高度な防災・防犯対策が不可欠となりつつある中、当社グループは社会的役割として、教育・研修等を無償・有償にて提供することも検討しています。 さらに将来的に安全・安心をテーマとした事業化の可能性に鑑みながら、インシデント情報システムを確立してまいります。 100年企業を見据え、着実に歩み続ける ESG経営の観点からは、東京ドームシティでは、東京ドームをはじめとしてエネルギー消費量の大きな施設を保有するため、環境・温暖化対策として地域冷暖房システムなどの各種環境対策システムをいち早く導入しています。 また、高効率の空調設備やLED照明への更新、エネルギーの可視化を目的とした管理システムの導入等により、東京都が規定する温室効果ガスにおける法定削減義務値を毎年大幅に上回ってクリアしています。 またリスク管理については、リスク管理委員会の内規を変更してグループ管理体制に移行したほか、引き続き現場および取締役会を含む組織における多様性のある人材の登用に前向きに取り組むとともに、コーポレート・ガバナンスの強化に努めてまいります。 当社グループは規模の大きな施設を運営していることから、短期的ではなく中期的な計画の策定と実行が不可欠です。 持続的に企業価値を創出する100年企業を目指し、中期経営計画「新機軸」の8つのアクションプランを着実に推進してまいります。 ぜひステークホルダーの皆様には、中長期の視点で東京ドームグループの持続的な成長にご期待ください。

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