抽選に当たれば儲かる可能性が高いといわれるIPO投資。

IPO投資は買い方さえわかれば、初心者の方でも儲かる可能性を秘めています。

この記事では、IPOを買う手順や買い方のポイント・おすすめの証券会社について解説しています。

これからIPOの購入を検討している方やIPOを買うにあたりどの証券会社を選んだらいいかわからない方は、参考にしてみてください。

この記事からわかること

  • IPOに当選するポイントは平等抽選方式の複数の証券会社に申し込むこと
  • 証券会社によってIPOの取り扱い数と抽選枠の配分割合が異なる点に注意が必要
  • 「ブックビルディング」「購入価格入金」「抽選」「購入意思表明」等のステップがIPO購入抽選参加にはある
  • IPOを購入するときにはIPO取扱実績が卓越しているSBI証券がおすすめ

IPOの購入をお考えの方は、ネット証券口座開設数No.1のSBI証券がおすすめです。

SBI証券はIPOの取り扱い数が国内トップであるため、IPOの購入チャンスが広がります。

この記事を参考にして、IPOの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

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IPOの仕組みについては以下の記事でわかりやすく解説しているので、IPOについて知りたい方はぜひお読みください。

目次

IPOの買い方

IPOの買い方は各証券会社で異なる部分もありますが、概ね以下の手順を踏むとスムーズに購入できます。

5つのステップを順に解説していきますので、一つずつ学んでいきましょう。

ステップ①ブックビルディングに申し込む

IPOを買うためには、ブックビルディングに申し込むところから始まります。

ブックビルディングとは?

ブックビルディングは、新規上場する株式の発行価格(公募・売出価格)を決定する制度のこと
投資家から購入したい株数や価格をあらかじめ募集することで、IPOの需要を測定する役割がある

ブックビルディングは発行価格が決定されるまでの間行われ、期間は大抵の場合5日間程度となっています。

ブックビルディングの申し込み手順としては、目論見書の確認から始まります。

目論見書とは、株式を公開する企業の詳細や調達した資金の使途予定について記載された書類のことです。

目論見書を確認したら、購入を希望するIPO銘柄のブックビィルディングのページで「申込」を押し、購入を希望する株数と購入希望価格を入力します。

購入したい価格は、「仮条件」と呼ばれる参考価格の範囲内で入力します。

発行価格は仮条件の上限価格に設定されることが多く、仮条件の上限価格を購入希望価格にしないとIPOの購入は難しいのが現実です。

そのため購入希望価格は仮条件の上限価格、あるいは、価格によらず購入意思があることを示す「ストライクプライス」で申し込むと良いでしょう。

IPO購入の第一ステップであるブックビルディングの申し込みは、以上で完了となります。

ステップ②購入価格代金を入金する

次に、購入価格代金を入金します。

IPOを買うためには、抽選が行われる前の段階で買付余力(株の買付に使えるお金のこと)を証券口座に入金しておく必要があります。

購入価格代金の目安は、IPOの申込株数に発行価格を掛けた金額+余剰資金になります。

ブックビルディングの申し込み時に申込株数が500株で発行価格が1,000円の場合
→必要となる入金額の目安は500(株)×1,000(円)=500,000(円)

事前に証券口座に買付余力となる購入価格代金を入金し、抽選の対象外とならないようにしましょう。

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ステップ③発行価格の決定・抽選

ブックビルディングの申し込み期間が終わると、公開される株式の発行価格が決定しIPOの抽選がスタートします。

IPOを販売する証券会社によって抽選方法は異なりますが、それぞれ定められた抽選方式に応じて新規公開株の配分が行われます。

完全抽選方式の場合運で当選か落選か決定するので、「当選したらラッキー」という気持ちで抽選結果を待ちましょう。

なお、抽選結果は「当選」・「落選」・「補欠当選」のいずれかの形で表示されます。

「補欠当選」が表示された場合は、当選者が購入を辞退し繰り上げ当選となった場合に初めてIPOを買うことができます。

ステップ④購入意思を表明する

抽選が行われた結果、当選した場合には購入の意思表示を求められます。

購入の意思表示の回数は一回のみであり、購入意思がある場合には「購入」を選択、ない場合には「辞退」を選択します。

また購入の意思表示が行われない場合には、当選自体が「無効」になるため注意が必要です。

なお抽選が行われた結果補欠当選した場合には、当選した時と同じように購入の意思表示が求められるので、購入辞退者が出た場合に備えて購入意思があれば表明しましょう。

なお抽選と購入者の確定手続きが終わるまでの間、買付余力は拘束されることに気を付けましょう。

ステップ⑤IPO株が上場し売買開始

上場日になったら、いよいよ取引所でIPO株の取引が始まります。

抽選に当選したことで、すでにIPO株を保有している場合には市場で売却することが可能となります。

またIPOの抽選に落選してIPO株をお持ちでない方は、上場日からIPO株の購入が可能となります。

以上がIPOを買う上で押さえておきたい買い方の手順になるので、IPO投資を検討している方は流れを理解しておきましょう。

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IPOの買い方のポイント

IPOを買うために意識すべきポイントとしては、以下のようなものがあります。

抽選に参加する人が多いために倍率が高いIPO株投資に当選したい方は、是非参考にしてください。

平等抽選方式の証券会社から申し込む

IPOの抽選方法には、証券会社ごとに大きく分けて「優遇抽選」と「完全平等抽選」の二種類があります。

優遇抽選」は文字通り、過去の取引実績や預かり資産額に応じて優先的にIPO株が配分される方式です。

一方で「完全平等抽選」は、コンピューターによるランダム抽選という形で、1口座につき1単位が配分される方式です。

そのため、預かり資産額や取引実績にかかわらず、誰でも平等に当選する機会が与えられています

投資資金や取引実績のない初心者の方は、抽選方式として完全平等抽選を採用している証券会社に申し込むことでIPOを購入できる可能性が高まります。

申し込む証券会社の数を増やす

IPOを買うためには、申し込む証券会社の数を増やすことが大切です。

なぜなら申し込む証券会社を増やすことで、抽選回数を増やすことができるからです。

発行会社が新規に株式を公開するためには、必ず引受証券会社が存在します。

引受証券会社は、1社の主幹事とその他数社の副幹事から構成されます

主幹事の割当株数は多くなるため、当然のことながら、抽選配分の枚数は最も多くなります。

しかしながら、副幹事であったとしても一定のIPO株の割当数は存在します。

したがって、割当数が多い主幹事の証券会社に加え、数社ある副幹事の証券会社に申し込むことで、配分が得られる可能性は高まります

家族口座を開設し申込数を増やす

IPOの当選確率を増やすには、家族口座を開設することで申込数を増やすという戦略も有効です。

IPOの完全平等抽選方式での申し込みでは、1つの口座につき1度しか応募できません。

そのため保有している証券口座数が多いほど、当選する確率が高まります

仮に家族が5人いて全員が証券口座を保有していた場合、申し込み数を5倍に増やすことができます。

ネット証券の中には、SBI証券のように未成年者でも保護者の同意があれば口座開設ができる場合もあります。

ただし、他人の名義を使用した取引は借名取引と見なされる場合があります。

家族の口座からIPOに申し込みをする際は、家族に投資の意図やリスクを説明し同意を得た上で協力してもらいましょう。

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IPOが買えるネット証券会社比較一覧

IPOが購入できるネット証券について紹介します。

以下の表では、2021年1月〜8月までに上場したIPOの取り扱い数や証券各社の抽選方法についてまとめています。

証券会社IPO取り扱い数(2021年1月〜8月現在抽選方法詳細
SBI証券64社完全抽選:60%
優先抽選:40%
公式ページ
LINE証券3社完全抽選:100%公式ページ
楽天証券43社完全抽選:100%公式ページ
PayPay証券0社完全抽選:100%公式ページ
マネックス証券39社完全抽選:100%公式ページ
松井証券24社完全抽選:70〜100%
優先抽選:0〜30%
公式ページ

上記の表からもわかる通り、各証券会社によってIPOの取り扱い銘柄数には大きな差があります。

ネット証券のなかでIPOの取り扱い銘柄数が最も多いのはSBI証券の64社であり、楽天証券の43社、マネックス証券の39社がそれぞれ続きます。

一方、IPOの取り扱い銘柄数が少ない証券会社は、PayPay証券の0社、続いてLINE証券の3社になります。

どちらの証券会社もスマートフォンでの利用に特化した若い証券会社であり、IPOの取り扱いはこれから増えてくることが予想されます。

また証券会社ごとに割り当てられたIPO株のうち、抽選枠に配分される割合は抽選方法によって異なります。

抽選方法の割合が100%であれば、証券会社に割り当てられたIPO株の全てが抽選に回ることになります。

一方で抽選枠に回らない優先枠のIPO株は、各証券会社の取引状況や預け入れ資産額などに基づいて、配分先が決定されることになり、運用資産が少ない投資初心者は優先枠が大きい証券会社ではIPO銘柄に当選するのが難しくなります。

IPOを購入するネット証券を選ぶ際には、IPOの取り扱い数と割り当てられたIPO株のうち、何%が抽選枠として割り当てられるのか、頭に入れておくことが大切です。

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IPOを買うのにおすすめのネット証券

IPOの購入を検討している方におすすめのネット証券は、「SBI証券」と「LINE証券」の2社になります。「SBI証券」と「LINE証券」がIPOの購入におすすめな理由について、以下で詳しく確認しましょう。

SBI証券

SBI証券-公式ページ
IPO取り扱い数(2021年1月〜8月現在)
64社
抽選方法
完全抽選:60% 優先抽選:40%
詳細
公式ページ

SBI証券のIPO取り扱い銘柄数は、国内の証券会社で最も多くなります。

実際のところ、2021年3月期におけるIPO株の引受社数は80社と国内トップであり、IPO株の関与率は約93.0%と集計されています

関与率が約93.0%という数字は、言い換えれば、1年のうちに新規上場する株式の9割以上に、SBI証券が関わっていたことを示しています。

つまりIPOの購入には、SBI証券の取引口座が欠かせないことを意味しているのです。

SBI証券の抽選方法は、配分予定数量100%に対して60%が買付余力を満たした株数に応じた公正な抽選、残りの40%のうち30%が「IPOチャレンジポイント」の多い順番に配分、10%が取引状況や資金力など、SBI証券が定めている基準に従い配分されます。

「IPOチャレンジポイント」とは、SBI証券が導入している独自のポイント制度になります

「IPOチャレンジポイント」の具体的な仕組みとしては、次のようになっています。

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引用:SBI証券

「IPOチャレンジポイント」は、IPOの購入申し込み後抽選に落選した場合に受け取ることができます。

抽選や配分に外れた回数が多いほどPOポイントは増えていくため、IPOポイントの抽選枠30%で当選する確率が高まります。

NISA口座の配分にも対応しているため、IPO株をNISA口座で購入できれば、税金(20.315%)を引かれることなく、利益を全て手に入れられます。

IPO株の購入を検討している方は、SBI証券に口座を開設し、IPO株の抽選にチャレンジしてみましょう

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LINE証券

line証券
IPO取り扱い数(2021年1月〜8月現在)
3社
抽選方法
完全抽選:100%
詳細
公式ページ

LINE証券は、2019年11月よりサービスが開始されたスマートフォンに特化した証券会社になります。

LINE証券は、LINE傘下のLINE Financialと野村ホールディングの共同出資により設立されました。

そのため、野村證券が主幹事となるIPO株を主に取り扱っています。

IPOの取り扱い実績は3社と少ないもののIPO株のサービス自体が2021年6月1日からのスタートであるため、取り扱い数はこれから増えていくと期待できます。

LINE証券の抽選方法はIPO株の配分予定数量の100%をコンピューターが申し込み者に付与する、公正な抽選方法となります

スマートフォン専業であることから、IPOのブックビルディング申し込みから当選結果までがLINEアプリにて通知されるので、新しい情報を見逃すことがなくスマートフォンだけでIPO抽選を完結させることが可能です。

また、IPO購入時における手数料やLINE PAYによる入出金手数料は無料となっているので、余計なコストをかけることなく、気軽にIPO株の抽選に参加することができます

まずはLINE証券に口座を開設し、IPOの抽選にエントリーすることをおすすめします。

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IPOの買い方に関するQ&A

ここではIPOの買い方に関するQ&Aに回答していきます。

IPO抽選に参加したい方やIPO株の売却を控えている方は、参考にしてください。

購入したIPO銘柄を売るタイミングは?

抽選で当選したIPO銘柄は、せっかくなら高値で売却して利益を得たいですよね。

では、購入したIPO銘柄はどのタイミングで売却したら良いのでしょうか。

結論としては、購入したIPO銘柄によって売るタイミングは異なります

IPOは発行会社の事業内容や今後の成長性によって、上場後株価が初値から大きく上昇する場合があります。

また発行会社における大株主の状況次第では、上場直後の株式の需給バランスが変わってきます。

そのため購入したIPO銘柄の大株主の構成次第では、売るタイミングを調整する必要があるでしょう。

売るタイミングを判断する際の参考となる材料としては、以下のようなものがあります。

売るタイミングの判断材料

  • 公募株式数
  • 売出株式比率
  • 公募価格
  • 公募価格を元にした時価総額
  • ベンチャーキャピタルの有無
  • ストックオプションの有無
  • ロックアップ
  • 発行会社の事業内容
  • 今後の成長性
  • 上場時点における株式市況

上にあげた判断材料を考慮に入れた上で、購入したIPO銘柄の売るタイミングを見極めるのが理想です。

しかし、IPO株の株価は上場後乱高下することが多々あり、IPO投資初心者にとっては売り時を見極めるのが困難です。

売り時の見極めに自信がない場合は、上場時に株式市場で初めてついた価格で売却する初値売りを実践しましょう。

IPOの初値は公募価格よりも高い値段がつくことが多いため、初値売りを実践すれば安定して利益を確定できる可能性が高いのです。

IPO売買の経験がないうちは初値売りを実践し、株価の値動きや会社の成長性などを評価できる自信がついたら、相場を見て売却するスタイルに変更するのがいいでしょう。

IPOはNISA枠で購入できる?

IPOをNISA枠で購入できる証券会社と購入できない証券会社があります。ネット証券各社のNISA対応状況は以下の通りです。

証券会社名NISA枠のIPO対応
SBI証券
LINE証券×
楽天証券×
PayPay証券×
SBIネオモバイル証券×
マネックス証券
松井証券

大手のネット証券各社は、楽天証券を除いてNISA枠でのIPO購入に対応しています。

ただし、IPOの申し込み時に口座区分として「NISA」を選択する必要があります。

また、NISA枠での購入申し込み時点で口座投資可能枠が、売り出し価格に申込株数を乗じた金額を上回らない場合、余力エラーになることがあるため、注意が必要です。

一方、LINE証券やPayPay証券のようなスマホ専業証券ではそもそもNISA口座の開設に対応していません

したがって、IPOをNISA枠で購入するためには、楽天証券を除いた大手ネット証券を活用すると良いでしょう。

IPO当選後の購入辞退にペナルティはありますか?

いくつかの証券会社では、IPO当選後の購入辞退にペナルティがあります。

購入辞退にペナルティを設けている証券会社は、以下になります。

証券会社名ペナルティの内容
SMBC日興証券購入辞退日から1ヶ月間の需給申告を停止
三菱UFJモルガン・スタンレー証券購入辞退日から1ヶ月間の需給申告を停止
岡三証券期間の定めなく、需給申告を停止

ペナルティの具体的な内容としては、需給申告の停止という点で、上記いずれの証券会社も共通しています。

ただし、岡三証券では停止期間が定められていないため、注意する必要があります

言い換えれば、上記以外の証券会社においては、IPOの購入辞退によるペナルティを設けておりません。

そのため、購入を辞退したいときにはペナルティを受ける心配はありません

IPOの買い方まとめ

この記事では、IPOを買う具体的な手順やIPOを買うときに意識すべきポイント、またIPOを購入するにあたり利用したい証券会社について解説しました。

この記事のまとめ

  • IPOに当選したときには購入意思を忘れずに表明する
  • IPOは平等抽選方式を採用している証券会社に申し込み、申し込み数自体を増やすことを心がける
  • IPOの完全抽選枠の配分割合は証券各社で異なる点に注意が必要
  • IPOを買うのにおすすめのネット証券はIPO取扱実績がネット証券No.1のSBI証券

IPOの抽選に参加したいと考えている方には、「IPOチャレンジポイント」制度などIPOへの投資環境が充実しているSBI証券がおすすめです。

IPO取扱実績&口座開設数がネット証券で1位の会社ですので、安心してIPO投資をスタートできます。

これからIPOの購入を検討している方は、まずはSBI証券に口座を開設し実際のIPO抽選に参加してみましょう。

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